A. 火災事故は、住宅1000件あたり4～5件程度の発生に対して、地盤改良後、十分に性能検査がされなかった物件における地盤事故はなんと1000件に10件以上も発生しています。現在、住宅の苦情の第1位は雨漏り。第2位は外壁・内壁の亀裂。第3位は建物の傾斜。第4位はドア・窓が閉まりにくい。となっています。第2位から第4位の苦情はすべて地盤事故に起因しており、ここ最近増加しているとされています。

このような問題が起きているのも、地盤改良後に「これなら十分に家を支えられる」という性能検査が行われていないからです。施工後に建物に関しての性能検査はどの住宅会社様もされています。しかし、その建物を支える地盤に関しての性能検査は残念ながらほとんどされていないのが現状です。

HySPEED（ハイスピード）工法では、平板載荷試験機による事後試験を必ず実施していますので、ご安心ください。

A. 2003年1月に土地の評価方法が変わりました。新しい不動産鑑定の仕組みでは鑑定時に「土壌汚染」や「埋設物」の有無をチェックし、もし発見されれば土壌汚染の浄化費用や埋設物の撤去費用を差し引いて算定されるというものです。

【例】
以前、地盤改良をした土地の評価が1000万円の場所がありました。そこで、土壌汚染調査により「六価クロム」という物質が検出されたとします。1000万円から六価クロムの浄化費用（300万円）と、埋設物の産業廃棄物処理費用（100万円）を差し引いた土地評価が算定されます。つまり、1000万円ー（300＋100）＝600万円。以前は1000万円であった土地の評価が600万円に激減する恐れがあるのです。これはあくまでも例ですが、地盤改良により杭を打つだけで埋設物の撤去費用と産業廃棄物処理費用がかかり、土地の価値が下がってしまうことがおわかりいただけると思います。

A. セメントによる地盤改良をし、結果六価クロムが発生してしまうと、その地盤（土地）だけではなく、六価クロムが地下水を流れ周辺の自然環境にも悪影響を及ぼす恐れがあります。たとえば、六価クロムに汚染された田畑の作物や、井戸水などは口にできなくなるでしょう。また、鋼管 （鉄パイプ）に杭を打つ地盤改良にしても、将来家を解体し更地にするときには、きちんと杭を撤去し処理しなければ、産業廃棄物の不法投棄と同じことです。

A. 2002年度に土木研究所が調査した、全国での国土交通省直轄工事（公共工事）における六価クロムの溶出試験結果によると、全体で約6.3％もの土壌環境基準（0.05mg／l以下）を超える六価クロムの溶出が見られたとの結果が出ています。

現在、六価クロムの溶出試験が義務化されているのは公共工事だけであって、一般の民間工事では義務化されていないのが現状です。現在、年間の住宅着工棟数（分譲マンションは除く）は約90万棟あります。90万棟の6％で単純に計算すると、年間5万4000棟以上の住宅地で六価クロムが溶出している可能性があります。

A. 地盤が地震の大きな揺れで土と砂と水が分離され、地盤が水に浮いたような状態（泥水）になるのが液状化現象です。 液状化により地盤が柔らかくなり、穴の開いた地盤は建物の重さを支えきれなくなり沈みます。 結果、家の不同沈下や倒壊が起こります。

A. 家全体が均等に沈下するのではなく、建物荷重に対して地耐力が弱く、建物が不揃いに沈下を起こすことを指します。 その結果、基礎や壁に亀裂が生じたり、雨漏りが起きたり、ドアやサッシの開閉がスムーズにできなくなるなどの不具合が出てきます。

A. セメント柱状杭、鋼管杭は地層の境目のせん段力の影響により杭が折れる場合があります。その結果、家の重さに耐えられなくなり、家が傾いたり沈んだりします。HySPEED工法の砕石パイルはせん断力に対して追随することで、杭自体の破損は起こりません。また、地盤そのものを強くしますので、地震の揺れによる共振を和らげる効果があります。

A. 性能証明取得時の載荷実験、施工後の平板載荷試験での確認などにより「十分安全なもの」と証明できています。 また、施工後のレベリング調査（46件）の計測においても最大で0.2%の勾配であり、不同沈下に起因するような有害なひび割れなども生じていません。建物の不同沈下も認められませんでした。

A. HySPEED工法は杭とは異なり、砕石による地盤の締固め工法です。 よって応力は下端に集中しないという考え方により下端部に固い地盤を、比較的必要としません。

A. 物件にもよりますが、セメント柱状杭、鋼管杭と比べると「地盤改良」の費用は5％～10％高くなることがあります。HySPEED工法の砕石パイルは将来の撤去や浄化の費用が発生しないので、トータルでは1／3の費用と算定できます。また、砕石パイルは天然の砕石のみを使用するため、地盤改良による土地価格（資産）の目減りが起こりません。